地盤調査　表面波探査法 株式会社コダマ　香川県高松市

表面波探査法による地盤調査

環境に優しい非破壊調査法　表面探査法

正確で効率のよい表面波探査法

表面波探査法はSS試験よりも効率よく、正確に地盤の状態を調査することができる調査方法です。
表面波とは地震波の一種です。この表面波を使って人が全く感じないほどの小さな地震（約震度１程度）を起振機で人工的に発生させます。
起震機によって発生した振動（表面波）は、ちょうど水面に波紋が広がるように地面の中を同心円状に伝わる状況を受信機（検出器）で測定し、地盤の強度をコンピュータで解析するのが「表面波探査法」です。
地下10mまでの地盤支持力と沈下量の調査が可能です。
また法律にものっとった安心の調査法です。

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  調査する場所は敷地の４隅と中央の５箇所を測定
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調査データを基に、コンピュータ解析します。

地盤の状況や性状から、沈下事故を引き起すような不安を限りなくゼロに近づけてお施主様にとって最適な基礎設計の提案を致します。

• 深さ10mまで確実で高精度な調査法

  レキやガラの混在している地盤でも深さ10mまで地耐力（地盤支持力+沈下量）が調査できます。
  また地盤を傷めない非破壊方式で地盤改良後の確認試験にも最適です。

• 安全安価な基礎設計ができる

  地盤状況を精度良く把握できるので施工業者は的確な補強工事が行え、お施主様に安全で安価な基礎設計の提案が可能です。
  お施主様も無駄な出費や地盤沈下の心配がなく安心です。

• 法律にのっとった調査

  ２０００年度国土交通省告示第1347号で建物の基礎の選定は沈下量を考慮すべきことが定められました。
  住宅建築の際の地盤調査は地盤支持力だけでなく、沈下量を含む地盤調査まで行うことが、法律上要求されています。
  地盤支持力しかわからないSS試験とは違い、表面波探査法は地盤支持力も沈下量も調査できます。
  また国土交通省の告示をクリアした法律にのっとった安心できる調査法です。

信頼の高精度で地盤改良工事は大幅減！
調査方法が曖昧だと無駄な地盤改良工事で出費増に繋がります。

表面波探査機で地盤調査をされますと、これまで使用されてきたスウェーデン式サウンディング機（ＳＳ試験）の調査結果と比べ、地盤改良工事が地域性にもよりますが、約1/3に激減。施主様の利益にもつながり、貴社の営業活動がより有利に展開できます。

表面波探査法と、スウェーデン式サウンディング試験の地盤改良工事比率について

同一地盤において、表面波探査試験とスウェーデン式サウンディング試験（SS試）で地盤調査を行った結果、表面波探査試験で30％、SS試験で75％の地盤改良工事の判定が出ました。

調査による判定結果

一件あたりのトータルコスト比較（全国平均）

同じ地盤でありながら、これだけの違いが出てくることに誰もが疑間を感じることと思います。
この疑問に対する回答が財団法人住宅性能保証機構の「性能保証住宅設計施工基準　性能保証住宅標準仕様」（平成16年度改訂版）の13頁（５）簡易な計測方法に記載されていますのでご紹介します。

「スウェーデン式サウンディング試験は、計測結果(Nsw)値をもって、平成13年7月２日に国土交通省告示第1113号第二に基づき地盤の許容応力度を算定するものである。

しかしこの方法では、砂礫削での礫の影響で測定値が過大な値となる傾向があることや、
Nsw値をN値に換算する場合の誤差が生じやすい等の理由により、地盤の許容応力度の決定に際しては計測の結果をふまえて余裕を持たせる必要がある。

と、あるように計測結果に幅があるため、どうしても安全側に考える必要があり、その結果地盤改良工事が増えてしまうのです。

一方、表面波探査試験の場合、砂礫屑での礫の影幣を受けることなく且つ、30kN/㎡未満の地盤においても精度の高い調査を行えるため適切な地盤評価ができ、その結果地盤改良工事の比率が下がるといえます。

財団法人住宅性能保証機構では、スウェーデン式サウンディング試験と共に表面波探査法（物理探査）での調査も保証対象となります。
また、表面波探査法は（財）先端建設技術センターの技術審査証明も取っており、安心出来る調査方法と言えます。

技術の向上として、（財）住宅産業研修財団認定
による「表面波地盤調査士資格認定試験」を実施
しています。

ベタ基礎採用の住宅会社様面的な地盤調査していますか？

ベタ基礎の荷重は地盤に対して面的にかかるため、面的な荷重に対してどれがけ耐えれる地盤なのかを調査することが重要です。

SS試験などー般的な調査法では

細い径のスクリューポイントを貫入する試験では、点で支えるもの (杭の支持層等) に対する地盤の強さは分かります。また面的な荷重に対する地盤の強さを計測するには誤差か生じやすくなります。

表面波探査法なら、面的な調査だから面的な地盤の強さが精度良く分かる

面的な調査である表面波探査法は面的にかかる基礎の荷重に対する地盤の強さ（地耐力）を精度よく調査することができます。
他の調査法に比べて地盤改良工事が大幅に少なくなる理由がここにあります。

比べて下さい。改良判定比率

左図は当社判定の全国平均です。
地盤の強さ（地耐力）を正確に調査できる表面波探査法は、過剰な地盤改良工事の判定を避けることができます。
改良工事判定が多いとお困りの方は是非当社までご相談下さい。
面的な調査なら表面波探査（物理探査）におまかせ下さい。

家族が安心で幸せな住宅は「地盤も安心」であることが必要です。

住宅地盤保証システムとは？

地盤調査＋補償をセットにしたシステム
住宅の基本的な耐力性能もしくは防水性能を満たさない場合に、被保険者である住宅事業者が住宅取得者に対して、10年間の瑕疵担保責任（補修義務）を負担することによって被る損害に対して事業者に保険金が支払われます。

しかし住宅瑕疵担保責任保険では地盤に係る事故は免責となっておリ、住宅事業者等が事故修理費用等を支払わなければなりません。
それらのリスクを回避する為の補償が当社の住宅地盤保証システムです。

「住宅地盤保証システム」は単独利用「地盤調査＋地盤補償」となりますので、全ての保険法人の住宅瑕班担保保険の免責部分の地盤に起因した事故に対する上乗せの補償として組み合わせることができます。

他では得られない品質保証

損害額100%お支払い お支払い条件によっては全てを満たせるものではありません。

合計で1事故最大3億円の充実安心保証

保証対象

住宅用地（併用を含む）の造成を対象として施工前調査、施工工事、地盤調査、地盤補強工事に起因して対象建物並びに第三者身体、財物の損壊が発生した場合に、被保険者の法律上の責任を担保する。

当社の住宅地盤保証システムのメリット

• 沈下修正後の補償も可能です。（沈下修正補償）住宅業者（建設業者・宅建業者等）が被保険者です。
• 万一施工会社がなくなった場合も、住宅取得者様に対する補償の継続が可能です。
• 「調査」「解析」「判定」に一定の基準を設け、その基準に従って判定を致しますの公平中立です。
• この補償制度は契約者ほどの観点から、保険会社と15年契約方式にて保険を締結しております。
  （保険証記載の保証期間+造成地および分譲住宅の売れ残りに対する期間を含む）
• 事故は請求ベースとすることによって、過去10年以内で条件に当てはまれば過去物件を補償対象とすることができる。

保証延長は30年が可能（10年更新です。補償終了日2ヶ月前までに申請）別途（イグラッド）を付帯した場合は震度2以上の地震により敷地内工作物（擁壁・堀・各種杭、埋設管、庭石等）に発生した事故「液化、津波、沈下、埋没事故、土砂災害、火災」を新価再取得価格で補償。

保証対象構造

全ての構造、延床面積、回数制限無し
※店舗のみ、工場、病院、幼稚園等、公民館等の住宅以外の建物は条件付き、事前相談見積。
オフィスビルは対象外

詳しくは保証会社　株式会社 トーセ・フィールドサービス　のサイトで御覧下さい。